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&＃9561;寄付&＃9570; &＃63351;アクセス 早稲田大学 大学院教育学研究科高度教職実践専攻（教職大学院） 各キャンパス&＃9570; &＃9568;データ集 シラバス検索╢研究者データベース╢早稲田大学リポジトリ╢研究シーズデータベース╢学術情報検索╢文化資源データベース╢ &＃9569;検索 このサイト╢ 早稲田全体 目的別でお探しの方はこちら ╢ &＃9567;Language JapaneseEnglish MyWaseda&＃9570;お問い合わせ（教育学研究科HPへ）&＃9570;サイトマップ Quick Link&＃9675; &＃63471; Graduate School of Education (Professional Degree Program)早稲田大学 大学院教育学研究科高度教職実践専攻（教職大学院） ニュースNews教職大学院についてAbout the Program&＃63343;ご挨拶基本理念沿革・概要特長と構成カリキュラム教員紹介施設受験生の方へFor Prospective Students&＃63343;入学試験情報入学試験要項入学試験説明会学費・奨学金進学・就職実績資料請求 &＃9570;デジタルパンフレットFAQ在学生の方へFor Current Students&＃63343;研究科日程（教育学研究科HPへ） &＃9570;科目登録（教育学研究科HPへ） &＃9570;学費・奨学金（教育学研究科HPへ） &＃9570;証明書（教育学研究科HPへ） &＃9570;研究者データベース &＃9570;紀要投稿について修了生の方へFor Alumni&＃63343;証明書（教育学研究科HPへ） &＃9570;紀要投稿について学校教育学会・稲門会 &＃63718;教職大学院について沿革・概要 About the Program 教職大学院について ご挨拶 基本理念 沿革・概要 特長と構成 カリキュラム 教員紹介 施設 History,Overview 沿革・概要 &＃63340; 設置の背景&＃63340; 沿革&＃63340; 基本情報&＃63340; 教職大学院における3つの方針/アセスメント・ポリシー&＃63340; 人材養成その他の教育研究上の目的 設置の背景 設置の背景 「大学における教員養成」と「開放制の教員養成」という2大原則に立つ戦後の教員養成制度の下で、早稲田大学はわが国の学校教育を支える教員の養成に大きく寄与してきました。本学における教員免許状取得者は毎年400名超となっており、教員採用試験の合格者についても、2021年度の公立の小学校・中学校・高等学校教員採用試験の合格者は194名、私立学校では専任教員43名、非常勤講師8名にのぼります。 近年、教育を取り巻く社会的状況の変化に伴い、学校教育や教員のあり方についてさまざまな課題が指摘されており、これらの諸課題に対応することのできる、豊かな社会性や人間性を備え、かつ高度な専門性をもつ教員の養成が急務となっています。実践的な指導力を有する新人教員ことが必要とされていますし、現職の教員にはさらに高度な専門性が求められるようになっています。 本学では、教員養成における100年以上の歴史に加え、文部科学省の「大学・大学院における教員養成プログラム」「資質の高い教員養成推進プログラム」に採択（2005、2006年度）されるなど、新たな時代に即した教員養成の基盤となる研究も行ってきました。 本大学院は、本学のこれまでの教員養成と教育研究の実績を活かしながら、専門職大学院という新しい制度を用いて、質の高い教員養成カリキュラムを開発するとともに、学校や教育委員会との連携協力関係を構築していきます。今日の社会で求められている高度な能力を有する教員を養成することを通じて、本学の教員養成に期待されている社会的使命を果たしていきます。 沿革 沿革 2005 平成17年 10月 早稲田大学教育・総合科学学術院に設置検討委員会設置 2007 平成19年 5月 教職研究科（専門職大学院）開設準備委員会設置 6月 早稲田大学大学院教職研究科設置を文部科学省に申請 12月 早稲田大学大学院教職研究科開設認可 2008 平成20年 2月 東京都教育委員会と教職大学院との連携に係る覚書の締結 4月 早稲田大学大学院教職研究科（専門職学位課程）開設 研究科長に藁谷友紀就任 9月 研究科長に長島啓記就任 2010 平成22年 9月 研究科長に長島啓記就任（第2期） 2012 平成24年 3月 教員養成評価機構により教職大学院評価基準に適合していると認定 9月 研究科長に三村隆男就任 2014 平成26年 4月 埼玉県教育委員会と連携協力に関する協定書の締結 9月 研究科長に三村隆男就任（第2期） 2015 平成27年 4月 神奈川県教育委員会と連携協力に関する協定書の締結 2016 平成28年 9月 研究科長に堀誠就任 2017 平成29年 4月 早稲田大学大学院教育学研究科と組織統合し、早稲田大学大学院教育学研究科高度教職実践専攻に改組（研究科長若林幹夫） 2018 平成30年 9月 研究科長に箸本健二就任 2022 令和4年 9月 研究科長に澤木泰代就任   基本情報 基本情報 開校 2008年4月1日 名称 早稲田大学 大学院 教育学研究科 高度教職実践専攻 修業年限 2年（2年制）、1年（1年制） 定員 入学定員60名（2年制：45名、1年制：15名） 修了要件 標準修業年限以上在籍し、46単位以上を修得した者に、学位を授与する。 学位 教職修士（専門職） 授業時間帯 月曜～土曜　8:50～21:35 専修免許 修了と同時に、既得の免許状に応じて下記の専修免許状を取得できます。 小学校教諭専修免許状 中学校教諭専修免許状 （国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術、家庭、英語、ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語） 高等学校教諭専修免許状 （国語、地理歴史、公民、数学、理科、音楽、美術、保健体育、家庭、情報、工業、英語、ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語） なお、教員免許状（一種または専修免許、それに必要な教職課程単位既得者）の未取得者の入学は認めていません。 教職大学院における3つの方針/アセスメント・ポリシー 教職大学院における3つの方針/アセスメント・ポリシー 早稲田大学教職大学院は、修了認定・学位授与に関する方針、教育課程の編成・実施の方針、入学者受入方針を次のように定めています。 修了認定・学位授与に関する方針（ディプロマ・ポリシー） （2024.4.16 改正） 早稲田大学の総合性・独創性を生かし、体系的な教育課程と、全学的な教育環境と学生生活環境のもとに、多様な学問・文化・言語・価値観の交流を育み、地球社会に主体的に貢献できる人材を育成する。 本専攻では、学部等新卒者・民間経験者を対象として、「より優れた実践的指導力・行動力を備え、学校づくりの有力な一員となり得る人材」を育成するとともに、現職教員を対象として、「指導理論と高度の実践力・応用力を備え、学校における指導的役割を果たし得る人材」を育成する。修了者には、教職修士（専門職）を授与する。 上記を踏まえ、大学院教育学研究科（専門職学位課程）では、修了時に身に付けておくべき能力を以下のように定める。 学修成果1 　高度な専門性を有する教員としての専門的知識を習得している。 学修成果2　高度な専門性を有する教員として、学校における指導的役割を果たすことができる。 学修成果3　コミュニケーション力：能力や素養を活かすために、他者との相互理解を実現する力を身に付けている。 学修成果4　学問研究に裏打ちされた批判精神：社会および自然界の事象を多面的に捉え、既存の問題設定や解を学問的に批判し、提案を行う姿勢を身に付けている。 教育課程の編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）（2018.6.26 改正） 本専攻は、「教員のキャリアに応じた臨床的教育能力と自己改善力の育成」「先人の知恵と先端的な学問知識に裏打ちされた広い教養と確かな人間力の追求」「社会的連携能力の開発」という３つの基本理念を掲げ、その実現のため、「基本科目」と「学校における実習」、「分野別選択科目」、「共通選択科目」の4種類の科目群でカリキュラムを構成している。 「基本科目」では高度な専門性を有する教員に共通に求められる内容について学び、「学校における実習」は、大学院での授業と関連付けながら、省察によって理論と実践の往還を実現する科目となっている。「分野別選択科目」では、「基本科目」で学習した内容をさらに発展させ自らの得意分野形成や教職キャリアに応じた探究を行い実践的力量の形成を行う。さらに、「共通選択科目」では、広い教養と豊かな人間力を形成することを目的として、総合大学としての強みを活かした授業科目を配置している。 いずれの授業においても、事例研究など実際に即した学習方法を用いて、主体的に課題を解決していける高度専門職業人としての能力を育成する。 入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）　（2018.6.26 改正） 早稲田大学では、『学問の独立』の教育理念のもとで、一定の高い基礎学力を持ち、かつ知的好奇心が旺盛で、当学の理念である進取の精神に富む、勉学意欲の高い学生を、多数迎え入れる。 本専攻では、次の二つのタイプの教員の養成を目的としている。 ①より優れた実践的指導力・行動力を備え、学校づくりの有力な一員となり得る新人教員 ②指導理論と高度の実践力・応用力を備え、学校における指導的役割を果たし得るスクールリーダー それぞれの教員像に必要な基本的な知識・コミュニケーション力が前提となる。これに加えて、教職への高い意欲を有すること、適切な履修プランが立てられること、修了後の現実的なキャリア・プランが立てられることを条件とする。 アセスメント・ポリシー（2024.4.16 掲載） 下表に記載の測定方法を用いて、ディプロマ・ポリシーに定める学修成果が身についているかの測定を行う。 学修成果 測定方法 測定時期 １．高度な専門性を有する教員としての専門的知識を有している。 （直接評価） 学術院ルーブリックにもとづく教員評価 （間接評価） 学生アンケート 修了時 ２．高度な専門性を有する教員として、学校における指導的役割を果たすことができる。 （直接評価） 学術院ルーブリックにもとづく教員評価 （間接評価） 学生アンケート 修了時 ３．課題設定力および問題発見・解決力（新たな問題を言語化またはモデル化し、解を提案、論理的に説明する力）を身につけている。 （直接評価） 学術院ルーブリックにもとづく教員評価 （間接評価） 学生アンケート 修了時 ４．学問研究に裏打ちされた批判精神：社会および自然界の事象を多面的に捉え、既存の問題設定や解を学問的に批判し、提案を行う姿勢を身につけている。 （直接評価） 学術院ルーブリックにもとづく教員評価 （間接評価） 学生アンケート 修了時   人材養成その他の教育研究上の目的 人材養成その他の教育研究上の目的 高度教職実践専攻（教職大学院）は、次の３つの基本理念を掲げ、 高度な専門性を有する教員を養成する。 ①教員のキャリアに応じた臨床的教育能力と自己改善力の育成 臨床的教育能力とは、深い人間理解に必要な学問的知識と実践経験を統合し、 状況に対処できる力である。さらに、教育現場において、自己の経験を理論的に 整理しつつ、絶えず向上・改善を図っていくことができる力を育成する。 ②先人の知恵と先端的な学問的知識に裏打ちされた広い教養と確かな人間力の追求 伝統的な文化とそこに息づく生活を理解するとともに、人間と社会について深く洞察し、 多視的な見地から複眼的な思考のできる力を養う。 ③社会的連携能力の開発 保護者や地域住民、同僚教員、専門家や専門機関とコミュニケーションをとり、 連携・協力できる力を身につけ、人間としての温かみを忘れることなく、学校や地域に おける教育課題の解決に「進取の精神」をもって当たることのできるリーダーの育成を目指す。 本専攻は、この基本理念の下に教員養成に特化した教育を展開することにより、 「より実践的な指導力・展開力を備え、新しい学校づくりの有力な一員となり得る新人教員」 および「地域や学校における指導的役割を果たし得る教員として不可欠な確かな指導理論 と優れた実践力・応用力を備えたスクールリーダー（中核的中堅教員）」の養成を目指す。 Page Top &＃63344; 早稲田大学 大学院教育学研究科高度教職実践専攻（教職大学院） JapaneseEnglish www.waseda.jp/fedu/gted 教職大学院について受験生の方へ在学生の方へ修了生の方へ情報公開 お問い合わせ &＃9570;アクセスサイトマップ Other sites 教育・総合科学学術院 &＃9570;教育学部 &＃9570;大学院教育学研究科 &＃9570;教育総合研究所 &＃9570;教職支援センター &＃9570; 早稲田大学オフィシャルサイト（https://www.waseda.jp/fedu/gted/）は、以下のWebブラウザでご覧いただくことを推奨いたします。 推奨環境以外でのご利用や、推奨環境であっても設定によっては、ご利用できない場合や正しく表示されない場合がございます。より快適にご利用いただくため、お使いのブラウザを最新版に更新してご覧ください。 このままご覧いただく方は、「このまま進む」ボタンをクリックし、次ページに進んでください。 このまま進む &＃63341; 対応ブラウザについて Google ChromeWindowsバージョン38 以上Macintoshバージョン38 以上Webサイト Fire FoxWindowsバージョン33 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